NIジャパンブログ

【翻訳記事】難民に電話代を寄付(ヨーロッパ)


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ギリシャのレスボス島に着いたシリアとイラクからの難民
Photo: GgiaCC BY-SA 4.0




あるフェイスブックのグループは、命を救ったり別れ別れになった家族が連絡をとれるようにしたりするために、見知らぬ人たちの思いやりを役立てている。

そのグループ「難民と避難民に電話料金を(Phone Credit for Refugees and Displaced People)」は、他に類を見ないグループだ。今年2月1日に立ちあがったこの組織は、ヨーロッパの難民キャンプで足止めされている人々に携帯電話の電話代を寄付としてチャージ[訳注:電話番号を指定してあらかじめ電話料金を入金しておく]するようにヨーロッパの人々に呼び掛ける。最初の4カ月で、1万4,000のフェイスブックメンバーが9万2,000ドル相当の電話代を寄付し、2,800人の難民が家族と連絡をとり、翻訳アプリとGPSで避難中の人々の道案内も行われた。

携帯電話の電話代のチャージは命にかかわることもある。4月には、アフガニスタンからの避難途中だった7歳の男の子アーメッドが、隠れていたトラックの貨物室が酸素不足になって助けを求めて緊急のテキストメールを送ってきた。彼は1週間前に、このグループから電話代のチャージを受けたばかりだった。

このグループの創設者ジェームズ・ピアスは、「彼にとってそれは生きるか死ぬかでした」と言う。グループは、需要に応じるために苦労しているが、ピアスはこの不可欠なサービスを続けていくことを決心している。◆

by リディア・ノーン
http://nin.tl/RefugeePhoneCredit




2016年9月号NI495p9「Top-ups for refugees (EUROPE)」の翻訳ですc495-100.jpg



  1. 2016/09/30(金) 02:06:30|
  2. 市民・ムーブメント

【翻訳記事】 人々の都市菜園(ベネズエラ)


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ベネズエラの首都カラカスの屋台
Photo: Jaume EscofetCC BY-NC-SA 2.0


3年にわたるインフレと基本的食料の慢性的な不足が、ベネズエラに厳しい打撃を与えている。しかしこの物不足を乗り越えるために数百万の人々がとった行動は、暴動ではなく野菜栽培とその活動に参加するよう人々を誘うことだった。

「5年前に都市菜園を行っていたのは、私が知る限り8人だったと思います。でも今では約500人の人々を知っています」。町の栽培者グループ「ラ・ミンガ」のメンバーであるホセ・ロアイザはこう言い、窓枠の下、中庭、地域の公園がどのようにして栽培場所に変っていったのかを説明してくれた。

そしてジャーナリストで町会長のラヒャエル・ブースロイド=ロヤスが、「人々は食料の流通過程を理解し始めました」と付け加え、都会のコミュニティーが自家栽培では足りない分をまかなうために、もうけに走る中間業者をボイコットして直接農民から購入する現状を述べた。

ベネズエラの経済は、石油産業を基盤とした都市部中心の経済で、輸出に大きく依存している。しかしそれも問題の一部にすぎない。コミュニティー・オーガナイザー[訳注:地域活動を進める世話役]のジョエル・リナレスは、「人々の飢えは、闘う理由のひとつにすぎません」と言う。そして彼は、この危機が一層深刻化している要因として、イデオロギー的にチャビスモ[訳注:ベネズエラのチャベス元大統領がとっていたことにちなんだ左派的政治イデオロギー]と敵対する民間セクターによって完全に支配される輸入と流通のネットワークにあると説明する。

一方、政府の動きは鈍く、彼らが気の進まない仕事を草の根の人々に押しつけているというのが現状だ。

山間の町メリダの地域議会の広報担当を務めるエリオディナ・ヴィラレアルは、「未来は明るいようには思えません」と認める。「しかし、私たちの消費行動は変わりつつあり、自分たちが持っているものに価値を見いだすことを学んでいるところです。ですから私たちには分かります。私たちはこの問題を乗り越えていきます」◆

byタマラ・ピアソン


2016年9月号NI495p7「Grassroots growers (VENEZUELA)」の翻訳です。c495-100.jpg



  1. 2016/09/30(金) 01:51:52|
  2. 市民・ムーブメント

【翻訳記事】気候変動の闘いでの鍵は、省エネ電球ではなく政治的組織化だ


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グリーンベルト・フェスティバル
Photo: Ian UsherCC BY-NC-SA 2.0


350.org創設者ビル・マッキベンは今年のグリーンベルト・フェスティバルの聴衆に対し、気候変動との闘いに必要なことは個人の実践よりもむしろ組織化である、と語りかけた。ジョー・ウェアが報告する。

英国のケタリング郊外で行われたフェスティバルで講演を行ったマッキベンは、気候変動との闘いにおいて最近は進展が見られるものの、この闘いに勝利するという保証はない、と述べた。

「私たちは心地良い現状から出る必要があります。もはや個人による実践は、行うべき最重要事項ではありません。ソーラーパネルや省エネ電球は素晴らしいものですが、これらの物だけで問題が解決できるなどと考えてしまわないようにしています。私たちは、構造的原因に挑む必要があり、組織化が必要なのです」

キリスト教のメソジストの日曜学校の教師でもあるマッキベンは、キーストーンXLパイプライン建設反対運動の成功と、化石燃料産業へのダイベストメント(投融資引き揚げ)[訳注1]運動の世界的推進の立役者で、フェスティバルの目玉のひとりだった。また、英国国教会のような組織にとっては、組織で行っている化石燃料産業への投資に関して厄介な存在でもある。

気候変動問題は、男女平等や市民権等の社会正義に関する問題とは異なる。これらの問題は、困難な道のりとはいえ、最終的な勝利を誰もが確信しているが、気候変動問題は、物理的に待ったなしの問題だ。マッキベンは、マーティン・ルーサ・キング牧師の言葉である、道徳の世界の弧は長いが正義の方へ向かっている、を引用して、「物理の世界の孤は短く、そして熱に向かっている」と警告した。

そして彼は、残された時間はとても短く、個人的なライフスタイルの選択ではもはや不十分だ、と語った。

カナダのタールサンド(オイルサンド)[訳注2]を米国のメキシコ湾岸地域へ運ぶパイプライン計画をオバマ大統領が拒否し、予期せぬ成功を収めたキーストーンXL運動を例に挙げ、米国石油産業のような巨大な相手に対しても、人々が一丸となって闘えばできることをこの運動は示した、と語った。

気候変動に取り組む運動は、再生可能エネルギー技術の急速なコストダウンもあり、彼に勝利への望みを与えた。「化石燃料会社を、あと数年抑え込むだけで十分です。そうすれば再生可能エネルギーの大きなうねりが到来し、化石燃料産業を弱体化できます」

「そもそもこんな問題の原因にもなっていない多くの地域も含め、この闘いの戦略を練っている人々が世界中にいます。私は、そんな皆さんと互いに協力し合いながら闘うことを期待しています」

芸術、アイデア、社会正義が詰め込まれたフェスティバルには、さまざまな分野のスターが集まり、コメディアンのジョジー・ロングとジェイムズ・エイキャスター、ニューオリンズのホット・エイト・ブラス・バンド、人道主義者で人質となった経験もあるテリー・ウェイト、環境活動家サティシュ・クマールやビル・マッキベンが、カンタベリー大主教[訳注:英国国教会とその世界的組織の最高位聖職者]ジャスティン・ウェルビーと交流の場を持った。

さらには、分野をミックスした“風刺”ミュージカルの二人組ブルジョワ&モーリスも参加し、『本気にならずに世界を救う方法』を上演した。

またマッキベンは、カーボン・トラッカー・イニシアチブ[訳注: 気候変動に取り組む独立系金融シンクタンク]の英国研究者たちへ、彼らが化石燃料確認埋蔵量を初めて完全に明らかにした、と賛辞を送り、燃やされてしまった場合には地球が終わりを迎えるほどの確認埋蔵量を、化石燃料会社は把握して当てにしていると強調した。

by ジョー・ウェア
ジャーナリストで、英国の国際協力NGO「クリスチャン・エイド」のライターを務める。彼のツイッターはこちら。グリーンベルト・フェスティバルの詳細についてはこちら

訳注1:非倫理的(環境破壊、兵器生産、紛争地や紛争当事者へ関与、ポルノや性産業も含む性的な搾取、非人道的な労働環境等)な企業や事業への投融資を引き揚げる(divest ⇔invest)ことを言い、直接的な投融資だけでなく、関連企業の株、債権、投資信託の売却も含まれる。
訳注2:油分を含んだ砂岩層で、地中に蒸気と薬品を注入して(あるいは露天掘り)で油分を抽出して加工し、重油を生産する。この抽出・生産方法が環境汚染と二酸化炭素排出量増大を招いている。詳細は、NIの特集号「ストップ! オイルサンド(Bloody oil - Shut down the tar sands!)」参照。

NIブログ記事"Political organization, not light bulbs, key to climate fight says Bill McKibben"の翻訳です。

翻訳協力:斉藤孝子



  1. 2016/09/19(月) 15:14:38|
  2. 市民・ムーブメント

毎月のメイン記事(Keynote)翻訳一覧

【翻訳記事】支援まで2クリック


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なぜわざわざ国際協力団体を経由して援助をするのか? 「良いことを実践」するのに必要なのは、電話とグーグルマップだけだ。エイミー・ホールが、ブームになってきた「ダイレクト・ギビング」について詳しく調べた。


ゾランは、親しみやすい印象の45歳。2人の子どもを持つ父親で、コソボに住む。彼と妻の本業収入を補うため、市場で売る野菜も栽培している。そして、温室に注水システムを設置するための費用1,700ドルを集めようとしているところだ。もしあなたから25ドル借りられれば、彼らはだいぶ助かるだろう。

ゾランは、Kivaウェブサイトから数クリックで融資できる世界5,600を超える人々やグループのうちのひとりである。

貸手は、融資先と融資額を決める。現地で融資の実務を担当するのは、小口融資機関(MFIs)あるいはNPOなどの現地パートナーだ。借主が返済した際には、貸手のKiva口座に資金が戻される。その資金は、再度融資に使うか、寄付をするか、あるいは引き出すこともできる。これまでKivaを通じて約1,220万ドルあまりが150万人近くに融資された。

助けを必要としている人々にこのような「直接的」アプローチをとるのはKiva、Zidisha、Dekiといった小口融資(マイクロファイナンス)のプラットフォームだけではない。そのほかにもGiveDirectlyを使えば、支援対象者に直接支援金を送ることができる。

GiveDirectlyは、公開された利用可能な情報をもとに極度の貧困状態にあるコミュニティーを探す仕組みである。そして、地域ごとにさまざまに設定された基準(例えば、住んでいる家の屋根は草ぶきか、より耐久性のある材質か、等々)によって対象となる世帯を選び出す。支給対象となるかどうか調査が行われ、GPSでの位置情報や衛星画像を使ったデータ検証も行われる。対象世帯には、携帯電話の電子決済システムを通じて約1,000ドルが振り込まれ、入金連絡は携帯のショートメッセージサービス(SMS)に届く。連絡を受信したら、地域のモバイル・マネー代理店に現金を受け取りに行く。

このような団体は、これまでのようなNGOを飛び越えて貧困層に直接資金を送る機会を提供する。

 チャイルドスポンサー制度のようなもの?

「人々は支援活動に飽き飽きしてきています」。こう言うのは、国際開発と持続可能性のコンサルタント、デボラ・ドーンだ。「人々は20年にわたり毎月口座引落で支援を行ってきたはずなのに、まだ同じ問題が残っています」

英国ブリストル在住の27歳、デービット・ニコラスは、Kivaと同様の仕組みを持つDekiを通じて約6年間融資を行ってきた。これは現在、彼が支援事業を支援する場合の主な方法となっている。「私のお金の行き先が分かるやり方の方がいいですね」、と彼は語った。

これはニコラスだけではない。英国の世論調査YouGovによれば、支援セクターに信頼を取り戻すために必要なこととして、78%の人々が支援事業の資金の使途をより一層透明化すること、と答えた。

「大きな支援団体に毎月寄付をしても、それがどのくらいの効果を生んでいるものなのか正確には分かりません」とデボラは言う。「NGOが役に立つような活動をしていないと言うのではありません。数値的に示すことが難しい活動内容もあるからなのです」

しかし、誰もNGOを見放したわけではない。PR企業による調査「2016エデルマン・トラストバロメーター」では、国際金融危機以来NGOへの信頼は世界的にも最高レベルにある。

国際協力NGOのオックスファムは、自身のダイレクト・ギビングのプラットフォームである「プロジェクト・ダイレクト」で、この“二者間”のやり方を手本とした。プロジェクト・ダイレクトでは、コミュニティーを基本としたプロジェクトの寄付先一覧が設けられ、定期的に状況が更新される。

マーケティングという点では、直接寄付と直接融資の仕組みはチャイルドスポンサー制度と非常によく似ている。このチャイルドスポンサー制度というモデルは、父権的温情主義の立場からの干渉主義を広め、子どもの選別をし、支援者の誤解を招き、貧困と不平等の根本原因から目をそらすことになるといった点から、1980年代と90年代にNew Internationalistが厳しく批判した。

ヒューマンズフォーの創設者であるアシュレイ・エルドマンは言う。「ファンドレイザー(資金調達者)として、『グローバル金融システムの隠された問題に対して取り組みませんか?』と呼びかけるのは厳しいです。手を挙げる人がいるでしょうか?」。ヒューマンズフォーは、個人の資金提供者と協力し、彼らが権力と不平等の問題に取り組む方法見つけられるように支援をする団体だ。

インターネットは、寄付と融資に個人的な結びつきと見かけ上の「民主化」をもたらした。そして普及も。平均してオンライン寄付は、英国だけでも2010年から14年までで20%増加した。

しかし問題はある。例えばKivaは、言われているほど「直接的」ではないのではないかと批判されている。融資は通常、現地の小口融資パートナーを介して支払われるが、実際には貸手からの融資が集まる前に支払いが行われる。より大きな議論となっている問題は、仲介者として介在するMFIsの多くが利子をとっていることだ。その中には「高利貸」と呼ばれるようなMFIsもあり、Kivaからの融資金利は0%にもかかわらず、借主に20%を超える金利を求める。

仲介者やMFIsのコストは、貧困にあえぐ借主ではなく貸手が負担すべきではないかという議論がある。Kivaはこの問題について、借主が地域で利用するいかなる融資と比べても、利率はまだましだと主張する。

GiveDirectlyに関しては、支援金を受ける人と受けない人が出るため、対象の絞り込みに関してとコミュニティー内での緊張を作り出してしまう可能性について疑問が出ている。

また、ダイレクト・ギビングに必要な携帯電話は誰が所有できるのかという点への疑問もある。携帯電話の所有者は、女性よりも男性である可能性の方が高い。GiveDirectlyはこの点について、借主が必要なのはSIMカードであり、このSIMカードは支給されるので障害にはならないと言う。そして借主は、GiveDirectlyからいつでも携帯電話を購入することができるとのことだ。その費用に関しては、支援金から差し引かれる。

 「自分自身の選択」

英国のNGOワー・オン・ウォントの資金調達&コミュニケーション部門の責任者アディナ・クレアは、支援を必要としている人々を探すためにどのようなデータが使われているのかについて懸念を抱く。「どんなデータを使っているのでしょうか? データが入手できずその存在が分からないコミュニティーに関してはどうするのでしょうか? そのようなコミュニティーが、本当に貧しいコミュニティーなのですが」と彼女は言う。

またGiveDirectlyは、不正行為の問題も抱えている。援助監視グループのギブウェルによれば、2014年にGiveDirectlyの現地スタッフ2人がモバイル・マネー代理店らと共謀し、2万500ドルを盗んだ。GiveDirectlyはそれ以来、この事件で判明した弱点に取り組む対策を行った。

別の小口融資プラットフォームZidishaの創設者ジュリア・クルニアは、支援金を送ることは「施し」にすぎないと主張する。彼女は、情報サイトのハフィントンポストの記事において、小口融資は商取引でありその成功は「自分自身の選択の結果」である、と主張した。

ドーンはこれに異議を唱える。「私たちは援助について、社会福祉的な社会的便益としてもっと意識する必要があります。あなたがそれを提供し、人々は自身の暮らしと支援されたもので行うことに関して理にかなった生活と行動を求められます。それでうまくいく人もいればそうでない人もいるでしょう」

GiveDirectlyは、ベーシック・インカム実験によってこれをさらに一歩先へ進めようとしている。計画では、少なくとも6,000人のケニア人に生活の基本的ニーズを十分まかなえる額を10~15年の間支給し、その影響を検証することになっている。

これまで見てきたようなプラットフォームは、テクノロジーとチャリティー(慈善事業)活動が交差する例のほんの一部である。2014年、慈善活動に関するニュースサイト、クロニクル・オブ・フィランソロピーが米国の寄付額上位者のリストを作成したが、50人のうち12人がテクノロジー産業関係者だった。しかし「フィランソロピー(慈善事業)型資本主義」の下では、営利活動と非営利活動の境界線はあいまいになっている。

例えばeBayの創業者ピエール・オミダイアは、営利と非営利の両方の事業を対象に投資を行うオミダイア・ネットワークを立ち上げ、2010年にはKivaに500万ドルの助成金を与えた。

ダイレクト・ギビングの各団体には、テクノロジー業界の巨人たちとの緊密な関係が見られる。KivaとGiveDirectlyは、どちらもグーグルのグローバル・インパクト・アワードから恩恵を受けた。2013年にはKivaが300万ドル、2014年にはGiveDirectly が240万ドルの助成金を受け取った。また、グーグルのスタッフが理事に名を連ねている。

そしてGiveDirectlyは、フェイスブックの共同創業者であるダスティン・モスコビッツと妻のカリ・ツナが創設した財団グッド・ベンチャーから250万ドルを受け取っている。

さて、お金があって何かしたいという人は、その使途をどのように決めればよいのだろうか?

「政府と国際的な組織の政策と権力を分析し、それらに挑戦している団体を探そう」と答えるのはエルドマンだ。

「結びつきができることは良いことで、友好を感じます。しかし、効果はどうでしょうか?」と問うのはクレアだ。「開発援助はオンラインショッピングとは違うのです」

by エイミー・ホール
フリーランスのジャーナリストで、これまでたびたびNew Internationalistに寄稿している。


2016年7/8月合併号NI494p23-24「Helping in two clicks」の翻訳です。c494-100.jpg



  1. 2016/09/09(金) 22:47:33|
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